共働き夫婦の財布は1つ？財布別？

結婚・同居のタイミングで財布1つにした皮算用です。結婚後9年間で1,200万円貯めました。趣味にはこの9年間で2,000万円位注ぎ込んでいます(車維持費含める)。

夫婦共働きが増えたので、各自の収入から家計への合算方法も様々です。

財布1つにする
財布3つにする
夫婦で項目分担する

家計は1つにまとめると貯金スピードが早い
財布別の家庭(実例3)
結婚後しばらくしてから家計一緒に変更するには

家計は1つにまとめると貯金スピードが早い

皮算用家は財布1つです。いわゆるジャイアン理論で収入を合算します。

皮算用

お前のものは俺のもの！

俺のものは俺のもの！

皮算用家は9年間で夫婦で車維持費(1台所有)含めて趣味に2,000万円使ってきましたが、1,200万円貯蓄しました。

【貯蓄・節約】援助なしで新婚9年間で1,200万円貯めた方法

万人に再現性があるのは節約と節税です。9年で3,600万円可能だったなぁ(=_=)

妻:皮算用がセミリタイアしたので今後は貯蓄額が激減しますが、趣味費は変わらず年間100万円は超えます。夫婦共通の趣味なので、趣味費は青天井になりがちです。

夫婦別の趣味なら、「各自の小遣いから出す！」ということにしたと思います。

財布1つにするためにしたこと

妻:皮算用の方が収入が高かったので、妻の収入で生活費・趣味費等全てをまかないました。夫の収入は丸っと夫名義で貯めました。

そのため、財布1つにすることに夫からは不満が出ませんでした。

使いこまれてたら？

使いこまれてたり、いざ離婚となった場合に備えて結婚後から貯蓄額は記録しています。きっちりハッキリ請求します。

ただ、無いものは払えないので、使いこまれていたらドウシテクレヨウカ(ﾟДﾟ)

年に数回不定期で記帳しているので、使い込んだ様子は無いですし、夫は特にお金を使うタイプではありません。

【共働き家庭のお金】結婚後に貯めたお金は夫婦どちら名義にしてる？半々で保有？

我が家はだいたい半分ずつ各人名義で資産を保有しています。ちなみに妻である私の取り分は総資産の75%になります。

財布1つの場合の家計の管理はどっちがするか？

皮算用家では妻:皮算用が家計管理しています。食費日用品以外の出費については、購入前に夫と相談します。被服費や家電についてです。

家計管理は夫婦2人で行うのが正しいですが、面倒なのでどちらか片方での管理となることが多いです。

やはり管理している側のモラルによっては使い込みなどがあるので、月1回位は家計の収支や貯蓄額を知らせるべきだと思います。

皮算用

伝えてるけど興味ないやろ？

愛夫

うん。

皮算用家はこんな感じです。

財布1つの場合のお互いのお小遣いについて

夫婦2人で趣味に月15万円近く使う(車維持費費含める)ので、小遣いはそれぞれ手取りの1割です。

妻:皮算用がセミリタイアする前はもうちょっと多い金額のお小遣いでした。

新婚9年間で1,200万円貯めた共働き夫婦のお小遣い額公開！

月のおこづかいは手取りの1割
ボーナス月は＋10万円

共働き正社員時代はこうでした。

財布別の家庭(実例3)

財布別の家庭も、家族貯金はしておくべきだと思います。想定外の出費がある可能性があるからです。

特にそれが医療費であった場合には「お金出す出さない」で揉めるのは後々の禍根となりそうなので、家族貯金が100万円単位では欲しいところです。

高額療養費制度
医療費控除

日本の社会保障は手厚いので医療保険に加入しなくとも何とかなることが多いです。

『高額療養費制度』は月の自己負担限度額を超えた分は自己負担しない制度です。

世間一般

だいたい月10万円が限度額

自己負担限度額が10万円なら、最大で年間120万円の出費となります。

自己負担限度額は標準報酬月額で異なります。

標準報酬月額・標準賞与額とは？ | こんな時に健保 | 全国健康保険協会

自己負担限度額

70歳未満の方の区分

【平成27年1月診療分から】

所得区分

自己負担限度額

多数該当（※2）

① 区分ア

（標準報酬月額83万円以上の方）
（報酬月額81万円以上の方）

252,600円＋（総医療費※1－842,000円）×1％

140,100円

② 区分イ

（標準報酬月額53万〜79万円の方）
（報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方）

167,400円＋（総医療費※1－558,000円）×1％

93,000円

③ 区分ウ

（標準報酬月額28万〜50万円の方）
（報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方）

80,100円＋（総医療費※1－267,000円）×1％

44,400円

④ 区分エ

（標準報酬月額26万円以下の方）
（報酬月額27万円未満の方）

57,600円

44,400円

⑤ 区分オ（低所得者）

（被保険者が市区町村民税の非課税者等）

35,400円

24,600円

※1総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。

※2療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた（限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む）場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります。

全国健康保険協会ホームページより

所得区分	自己負担限度額	多数該当（※2）
① 区分ア（標準報酬月額83万円以上の方）（報酬月額81万円以上の方）	252,600円＋（総医療費※1－842,000円）×1％	140,100円
② 区分イ（標準報酬月額53万〜79万円の方）（報酬月額51万5千円以上〜81万円未満の方）	167,400円＋（総医療費※1－558,000円）×1％	93,000円
③ 区分ウ（標準報酬月額28万〜50万円の方）（報酬月額27万円以上〜51万5千円未満の方）	80,100円＋（総医療費※1－267,000円）×1％	44,400円
④ 区分エ（標準報酬月額26万円以下の方）（報酬月額27万円未満の方）	57,600円	44,400円
⑤ 区分オ（低所得者）（被保険者が市区町村民税の非課税者等）	35,400円	24,600円